同僚に退社の意思を告げる

退職しようかと悩んでいる段階で気軽に同僚などに話をしないほうがいい。
悩んだ結果、会社に残った場合に非常に気まずいし、それが上司の耳に入った場合などは査定にも響く可能性がある。

退職の意思が十分に固まっていても、信頼おける同僚以外に気軽に口にしないほうがいい。
社内にいい加減な噂が広まったりすると非常にやっかいなことになる。

ただ、退職しようかと悩んでいるときに、気のおける同僚と酒の席でそんな会話をすることで、いい気分転換になって、もう少しがんばってみようかという気になるかもしれない。

そこはサラリーマン。
うまくTPOを使い分けよう。

直属の上司へ退職の意思を告げる

退職の意思が固まったら、まずは直属の上司と話をしよう。
たとえ、直属の上司が気に入らないことが退職理由だとしても、筋はきちんと通そう。

ここで、直属の上司を飛び越えて、さらに上の上司に話をしてしまうと、直属の上司の部下管理能力が疑われてしまい、メンツを潰すことになってしまう。
そうなると円満退職というわけにもいかず、結果的に自分の評価も下げてしまうことになるので、注意すること。


ここでは、「○月で辞めます」と断言するのではなく、まずは相談するという形にしたほうがいい。
当然、上司からは退職理由を尋ねるだろうから、明確な理由と意思は持っておこう。
「労働時間が長い」「仕事がつまらない」などなど不平・不満ではなく、「○○がしたいから」という前向きな理由を堂々と語ろう。

お互いがきちんと納得できるまで話し合うことが重要である。

上司に引き止められたら

部下を管理することも、管理職の役割だから、退職の意思を表明したとしても、すんなり受け入れられることはない。
さまざまな形で、上司や、もしくはその上の上司まで出てきて、説得工作を取られるかもしれない。

会社・上司にとっては、貴重な従業員が減るのだから、よほどリストラで人員削減を進めている会社でなければ、部下の退職を心から歓迎する上司などいない。

会社によっては、部下が退職を口にしたときの説得マニュアルも存在し、手を変え、品を変え、引止めにかかるだろう。

どんな風に引き止められても、退職の意思が固ければ、断固自分の意思は貫くべきだ。
もし、ここで説得させられてしまうようであるなら、はじめから退職など考えないほうがいい。

自分の意思を貫き、とことんお互いに納得するまで話合うこと。
上司が取り合ってくれない、いつまでたっても話が進展しないなど、止むを得ない場合は、見切りをつけて、退職願を出してしまうしかない。
(極力、このケースは避けたい)